ビットコインが下げに転じる - トレーダーが注目する10のカタリスト（契機）とは？

👇1-13)  市場のタイミングよりも市場にいる時間の方が重要であると主張する人もいる。特にビットコインのような市場に早期から参加していれば、その傾向は明らかである。資産が成熟してくるにつれて、新規投資家にとっては新たな投資の契機を見つけることがより重要になる。

👇2-13) 考えてみて欲しい：2012年末までに、すべてのビットコインの約50％が採掘され、誰もが早い段階で大きなアドバンテージを得た。2017年末までにはほぼ80％が採掘され、この時点で価格はまだ低かった。現在、93.8％のビットコインが採掘されている。

👇3-13) 逆に、過去数年間（比較的に新しい参入）にビットコイン市場に参入した人々は、より高い参入価格と減少するサイクルリターンに直面した。企業（および資産）は、しばしばリターンが減少する時期を経験する。若い企業が成長する一方で、成熟した企業の成長は鈍化する。この原則はビットコインにも適用され、投資戦略を考慮する際にこのことを認識することが極めて重要である。それゆえにカタリスト（ビットコインの価格に影響を及ぼすタイミング）を特定し、反応することが重要なのである。

👇4-13) ビットコインのサイクルリターンも時間の経過とともに減少している。2013年のブルマーケットは560倍のリターンを達成したが、2017年のブルマーケットは108倍、2021年は21倍、そして2024年は現在4-5倍のリターンである。おおよそ、各ブルマーケットサイクルのリターンは5分の1に減少した（560倍/5=108倍）。バイ・アンド・ホールド戦略で大きなリターンを達成することはもはや容易ではないと感じる。

ビットコインの減少サイクルリターン

👇5-13) +10％のリターンを記録した日数も時間とともに着実に減少している。2017年には15日間、2018年には11日間、2021年には8日間、2022年には4日間、そして2023年にはわずか1日間だった。ビットコインのリターンは波（またはサイクル）で来ることをほとんどの人が理解しており、市場のタイミングが大きなリターンを得るための唯一の実行可能な投資プロセスとなっている。

👇6-13) 資産カテゴリとしての暗号資産クラスがなくなることはないが、ロングオンリーのポートフォリオを持つのではなく、ショートも加味して、堅実なリターンの期間を示すカタリスト（契機）、イベント、データポイントに焦点を当てるべきである。それ以外の期間は資金の保全に集中し、狩人のようにカタリストが通りかかるのを待つべきである。

👇7-13)  以前、マクロ要因がビットコイン市場にどのように影響を与えたかを指摘した。米国のCPIとPPIが3月に上方修正を始めたときにビットコインETFの流入が停止したのは偶然ではない。パーペチュアル先物のビットコインは、この2つのインフレ・データ（消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI）が4月にさらに高水準で発表されたことで下落した。

👇8-13)  先月、連邦準備制度理事会（FRB）議長パウエルが3回の利下げを維持し、量的緩和（QT）の減速を示唆したFOMC記者会見後、ビットコインは暴騰した。次のFRB会合による「カタリスト」は5月1日①で、パウエル議長が3回の利下げを撤回する可能性があり、タカ派的なシナリオとなる。5月3日②には米国の雇用統計が発表され、NFPが弱ければスタグフレーションを示唆する可能性がある。PPIは5月14日③に、CPIは翌日の5月15日④に発表される。

👇9-13) DTCCがそのウェブサイトにフランクリンのイーサリアムETFを掲載したことが、週末にイーサリアムの+6-8%の上昇を引き起こした。ただ、SECがイーサリアムETFを承認する確率は低い。DTCCは、SECがBTC ETFを承認する約3カ月前にビットコインを掲載している。SECは5月23日⑤と5月24日⑥にVanEckとARKの提出した9つの申請を決定しなければならない。

👇10-13)  先週末に消滅した2つの強気のカタリスト（契機）があった。4月26日の金曜日にはオプションの満期日で、94億ドルが失効し、その大部分（64億ドル）がビットコインオプションだった。当初のポジショニングはビットコインを支え、価格を比較的安定させていたが、満期が終わったことで、次の2つの重要な建玉がある満期日（5月31日⑦と6月28日⑧）まで、ビットコインはより不安定に取引されるかもしれない。

👇11-13)  もう一つの強気のカタリスト消滅は、MicroStrategyのセイラー氏が1月2日から4月25日までに行った4億ドルの株式売却が終了したこと。この期間、同社は2月と3月初旬にビットコイン購入のために15億ドルの資金調達を発表したことと一致し、その時期にビットコインが上昇したため、ビットコイン保有に基づく過大評価をほぼ+100％まで押し上げることができた。

MicroStrategy回帰モデルでは、対BTCでまだ+26%の割高感

👇12-13) MicroStrategyは4月29日⑨の終値後に第1四半期決算を発表する。以前、MicroStrategyはFASBの会計基準に基づいて23億ドルの減損損失を計上しているが、2023年12月に新たなFASB会計指針（2025年1月1日から有効）が発表され、企業はデジタル資産を購入価格ではなく公正価値で評価できるようになる。MicroStrategyがこれらの会計ルールを早期に採用すれば、大幅な業績上振れで驚かせる可能性がある。

👇13-13)  同社が会計基準を変更すれば、6月1日⑩にS&P500が四半期ごとに発表する指数への組み入れの対象となる可能性もある。その他の2つの要件—時価総額が158億ドルで、発行済み株式の50％が取引可能であることは満たされている。株価がまだ相対的に過大評価されているため、同社はビットコイン用の法定通貨を調達するためにさらなる株式発行を発表する可能性がある。しかし、市場が現在MicroStrategy株で飽和していると思われるため、これは起こりにくいと考えられる。

MicroStrategy回帰モデル履歴

このコンテンツは教育を目的として提供されており、投資の助言を目的としたものではありません。また、資産の売買や金融上の決定を推奨するものではありません。このニュースレターは税務に関するアドバイスを提供するものではありませんので、税についてのご相談は税理士にお願いします。当コンテンツに関連して生じたいかなる損失も、10xResearch/xWIN株式会社は責任を負いかねます。